転職は妊活の前に！
いつか出産したいと思っているなら、産後も働きやすい企業に就職することを強くおすすめます。妊娠、出産したら転職は厳しいので、身軽なうちにまっとうな、できれば育児にやさしい企業に就職しましょう。
実際に働いている知り合いがいない限りは、情報公開が限定される企業に入社するよりも、上場企業に就職した方がいいです。
妊娠中に会社で体調不良になり救急搬送されたのに、その後も連日残業させられたという話を聞いたことがあります。世の中には信じられないくらいブラックな企業があるものです。
産後に退職するつもりでいても
出産したら退職したいと思い描いていても、いざ出産したら、保育園に預けて働きたくなるかもしれません。
現代日本社会のワンオペ育児は過酷です。保育園に預けていなかったら、二人目、三人目は生もうと思わなかった、もしくは、タイミングを遅らせていたと言う人に多く出会いました。
特に2人目が生まれた時に、上の子を保育園に預けられると育児の負担がぐっと減ります。上の子も保育園でたくさん遊べます。その間に家事や下の子のお世話をできるだけ済ませておけば、上の子が帰ってきたら上の子との時間をたっぷりと持つことができます。
※育休中は預からないという自治体からは引っ越しましょう。そういう保育園も避けましょう。新生児と幼児をひとりで育児するなんて仕事よりよっぽど大変です。
採用サイトのチェックポイント
なかなか企業の実情を知るのは困難です。まずは採用サイトや企業サイトで、出産、育児関連の制度を確認しましょう。
社員の声とか、理念とか見ても実際のところが分かるわけではないのでスルーしてください。どのような制度があり、どの程度活用されているのか調べましょう。
産休・育休・時短の制度の取得状況を開示している企業は、育児支援に積極的に取り組んでいる場合が多いでしょう。開示していない企業は制度があっても使いにくいかもしれません。
制度の面では、3歳以降も時短が使えることは重要です。法律では時短は3歳まで保証されていて、それ以降は企業がフルタイムで働くよう求めても問題ありません。「3歳の壁」の背景になっています。
私は出産前には子供が3歳くらいになったらフルタイムで働こうと妄想していましたが、産後に無理だと悟りました。実際に何歳まで時短で働けるかは企業の制度次第なので、3歳以上の子供を養育していても時短で働いている方はたくさんいます。
また、全社的な残業の状況も子供ができてからの働きやすさにつながります。他の人が長時間残業しているのに、定時でさっと帰るのは難しい場合が多いです。
就職四季報を見よう
採用サイトには企業のよい面しか掲載されません。人事担当者は都合の悪いことは言いません。彼らには、よい人材を一定数獲得するノルマがあるわけなので当然です。
採用サイトをいちいち見るのは面倒です。それに、有給取得率とか離職率などは掲載していない企業も多いです。
気になるけれど聞きにくい情報を就職四季報は掲載しています。企業によっては非公開の項目もありますが、情報を公開していないということは、芳しい数値でないと推測できます。
しかし、就職四季報に正確な情報を提供しなくてもペナルティはないので、本当に信頼できるか不安だという方は、有価証券報告書をチェックしましょう。
有価証券報告書は必ずみるべし
上場企業であれば、必ず有価証券報告書をみましょう。有価証券報告書には記載しなければいけない項目が決まっていて、当然ながら嘘はつけません。虚偽記載は犯罪になります。
有価証券報告書は年1回作成されます。たいていは企業サイトのIRコーナーのあたりにリンクがあるはずです。「従業員の状況」の項目で、平均賃金や平均年齢、勤続年数をチェックしましょう。
歴史のある会社で、直近で従業員が激増したわけでもないのに、勤続年数が短い会社はかなり要注意です。勤続年数が数年しかない場合は、退職者が多いことが原因でないか慎重に調べた方がいいでしょう。よい会社は数年で人がどんどん辞めるということはありません。
また、平均賃金が低い会社も要注意です。働きやすい会社は社員のことを考えています。福利厚生が充実していたり、社員への利益還元もします。業界平均にくらべてあまりに賃金が低い場合は、その企業の利益率に問題があるのか、社員に還元していないのか、いずれにしも何か働きにくくないような問題を他にも抱えている可能性があります。
上場企業の中から勤続年数が長く、給料が悪くない企業を選び、四季報で離職率や有給取得率を確認し、採用サイトで制度や活用状況を確認すると企業選びに失敗する可能性が下がると思います。
くるみん認定企業とは
厚生労働省は、一定の基準を満たした企業を「子育てサポート企業」として認定し、くるみんマークの使用を許可しています。くるみん認定されているかといのも企業を選ぶひとつの基準になると思います。
えるぼし認定企業とは
出産してもキャリアを求めたい人は、女性の管理職がどのくらいいるのか確認しましょう。
2016年に女性活躍推進法が施行されました。女性の活躍に力をいれている会社は、女性の管理職比率や目標を公開していることがあります。逆に公開していない会社は、女性の活用にそれほど積極的ではない可能性が高いです。
女性活躍推進法に基づき一定の基準を満たすと「えるぼし」に認定されます。
「くるみん」も「えるぼし」も、取得すると公共調達の入札で有利になるので、実利をもとめて認定を目指す企業もありますが、それでも全く取り組まない企業よりはずっと働きやすいでしょう。
以上、私自身は新卒の時にやみくもに就職活動をして大変な目にあったので、当時の私に伝えたいことをまとめました。
